日本結晶成長学会会員の皆様へ(1)


この度の未曾有の東北地方太平洋沖地震で、会員の皆様やお身内の方、 お近くの方、賛助会員の社員の方々の中にも被害に遭われた方がいらっしゃるのではないかと心配しております。 被災されました方々には心よりお見舞いを申し上げます。

また、福島原子力発電所のトラブルも先が見えず、大変不気味な心配を強いられております。一段と気を引き締めて、がんばり抜いて頂きたいと切望しております。

日本結晶成長学会としては、会員、賛助会員の皆様の安否確認と、学会あるいは会員として何か出来ることがございましたらご支援致したく、下記を学会事務局宛（jacg@words-smile.com）お寄せ頂けると幸いです。（２）（３）につきましては、ご回答を本会のＨＰにアップしたいと考えております。

（１）皆様の安否確認を致したく、下記をお知らせ下さい。これは、 ＨＰにはアップしません。

□無事　　　　　□被災あり（具体状況：　　　　　　　　　　　　　　　　　）

【ご氏名：　　　　　　　　　　　　ご所属：　　　　　　　　　　　　　　　】
この安否情報を伝えたい方のメールアドレス等：

（２）ご希望の支援内容（　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　）
□ＨＰへアップしてよい　　□ＨＰへのアップを希望しない

（３）その他メッセージ（　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　）
□ＨＰへアップしてよい　　□ＨＰへのアップを希望しない


日本結晶成長学会
会長　竹田　美和（名古屋大学）

・会誌４月号は、執筆者の被災や印刷・搬送状況などから、お届けするのが遅れるかも知れません。
・学会HPについてはサーバーをお借りしている国立情報学研究所において、東京電力による計画停電の関係上、利用は断続的となっております。
・会合等の予定変更がありましたら、その都合ご連絡します。

愛知県地域は、東北地方太平洋沖地震、原発、静岡東部地震とも、幸い 全くと言って良いほど影響はありません。ただ、東海、東南海、南海地震も、 いつ起こっても不思議ではないと言われ続けており、連動しないことを望むばかりです。
3月17日付　会員へのメッセージ配信についての回答リスト

※下記はHPへの掲載をご承諾いただいた回答リストです。内容は連絡日当日のものとなりますので、何卒、ご了承下さい。
連絡日 ご氏名 ご所属 ご希望の支援内容 その他のメッセージ
3月17日 A, B 株式会社秩父富士 濃縮ホウ酸を5Kgほど所有しております、減速材として利用できれば放出いたします。  
3月17日 藤田　慶一郎 科学技術振興機構（仙台） 不自由等ありますが、特にありません。 但し、職場（ＪＳＴ＆東北大）の建屋・設備は損傷あり。
”命があることに感謝”して頑張ります”
3月17日 木村　勇気 東北大学 個人的には必要ない。もっと他の場所、人へお願いします。 長期化の場合に備え、学生の受け入れをして欲しい。
授業とその単位互換、研究活動。
3月17日 越智　誠司     現状で、NHKの報道等では、「不安解消」対策として、事実に反する報道がなされている。
真理探究を旨とする自然科学系学会としては、「正しい事実」を伝達した上で、根拠に基づく合理的な報道がなされるよう、働きかける必要がある。
具体例
　被ばく線量（用語不正確）に関する説明で、「マイクロシーベルト」を用いて説明がなされるが、被爆量「マイクロシーベルト」と瞬間値（観測値）「マイクロシーベルト/ｈｒ」を区別せず比較し、「安全である」と説明される。
説明パネルの記載が「マイクロシーベルト」のみである。

１時間値は一日では２４倍、４日でおおむね１００倍である。
観測値に時間変動はあるものの、すでに数日継続しており、短期収束も見えていない。
数日以上の継続時間があるとして評価すべき状況である。

（１）単位は正しいものを使用すべきである。
（２）比較は、同じ単位のものを比較すべきである。（観測値は時間積分して利用すべき）

視聴者が正しい判断を出来ないばかりでなく、報道を客観視している諸外国からは、日本人は「単位」も使えない愚かな民族であり、当然、事実に基づいた危機管理など出来ないと失笑されるとともに、それを放置する科学者も同類とみなされる。
このような認識は、工業製品の品質への信頼性を損なうものである。
日本の信頼を維持するためにも、愚かな報道をやめさせるべきである。
3月17日 C 半導体製造業   揺れと津波による直接の被害を受けていない地域でも、輪番停電や物流の停滞により、経済活動の大幅な低迷が予想されます。
特に結晶成長に関係する産業は、設備の立ち上げ・立ち下げだけで数日を要するので、輪番停電が続く限り、生産をやめないといけません。
経済活動の低迷は、一産業の収益悪化だけでなく、税収不足、GDPの低下をもたらし、今後何年も続くであろう被災地域への復興支援を低迷させる結果になりかねません。
拠点の一時的な関西への移動などを含めて、早期の産業復興への道筋を迅速に決めてもらうことを、政官財学に要望したいと思います。
お問合せ先； 日本結晶成長学会事務局
E-mail:jacg@words-smile.com TEL:03-5950-4741